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| 当ファンドのリスクおよび費用について |
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| 主な投資リスク | ||||
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| 株価変動リスク | 銘柄選択リスク | 為替変動リスク | ||
| 流動性リスク | 金利変動リスク | 信用リスク | ||
| カントリーリスク |
| ※基準価額の変動要因（投資リスク）は上記に限定されるものではありません。 |
| リスクについての詳細はこちらをご覧ください |
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| 主な費用 | |||||||||||||||||
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| 『地球温暖化防止関連株ファンド 愛称(地球力)』の特色 |
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| 主として地球温暖化防止関連株 マザーファンド（以下「マザーファンド」という場合があります。）ならびにMSCI Global Climate Indexに採用されている（採用予定を含みます。）銘柄の株式を主要投資対象とし、円換算した同インデックスの動きを概ね捉える投資成果を目指した運用を行います。 | ||||||
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| ※ | 大量の追加設定・換金が発生した場合、市況動向に急激な変化が生じた場合ならびに残存元本が運用に支障をきたす水準となった場合などやむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。 |
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| 『MSCI Global Climate Index』について |
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| ● | 同インデックスは、地球温暖化を防止し気候変動を解決する技術や手段などを有する企業で、地球温暖化防止による経済的メリットの享受や利益成長が見込まれる世界の企業から構成されます。 |
| ● | 原則として、100銘柄の等金額ウェイトで構成されます。※四半期ごとにリバランス（比率調整）を行います。 |
| ● | ３つのテーマを出発点に、定性評価・定量評価を経て構成銘柄が選定されます。 |
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| 銘柄数を基に計算、2011年7月末現在。 |
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| 当ページのグラフおよび図は過去の構成比率を示したものであり、将来におけるMSCI Global Climate Indexおよび 当ファンドの構成比率や運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。 |
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| ファンドの仕組み |
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| ※ | 1961年に絶滅の危機にある野生生物の保護を目的としてスイスで設立され、次第に活動を拡大、現在は地球全体の自然環境の保全に幅広く取り組んでいます。現在、100を超える国々で活動する世界最大の自然保護NGO(非政府組織)の日本法人です。 |
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| 原則として、年1回（毎年6月20日。休業日の場合は翌営業日。）の決算時に、収益の分配を行います｡ | ||||
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| 【収益分配金に関する留意事項】 |
| ○ | 投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。 |
| ○ | 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。 |
| ○ | お客さまのファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。 |
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| 地球温暖化の現状 |
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| 世界の発展に伴ない、CO2排出量も増加しています。 CO2など温室効果ガスの増加により、地球温暖化が進んでいると考えられます。 |
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| 期間： | GDPと人口は1960年〜2008年、CO2は1891年〜2007年、年平均気温平年差は1891年〜2010年、2010年は1月から11月までの月平均気温の平年差をもとに算出した速報値 |
| 出所： | 気象庁、通商白書、米二酸化炭素情報分析センターのデータを基に新光投信作成 |
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| 今世紀末までに一層の気温上昇が予測されています。 気温上昇が2℃を超えると、環境のみならず我々の生活や世界経済に影響を及ぼします。 |
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| ※温暖化対策をとらない場合で、経済成長や環境対策の違いによる各シナリオにおける、2090年〜2099年と1980年〜1999年を比較した際の気温上昇予測です。 |
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| 出所：IPCC資料を基に新光投信作成 |
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| 気温上昇を2℃に抑えるためには、省エネの他に様々な新エネルギーが期待されています。 各分野への大幅な投資が必要とされています。 |
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| ※1 各国政府の政策に変更が無いと仮定したシナリオです。 ※2 各国政府が政策変更を行い、大気中のＣＯ2濃度を450ppmに維持するシナリオです。これにより気温の上昇は2℃までに抑えることができると期待されます。 ※3 450シナリオを実践した場合の追加的投資金額としてIEAが試算した額で、米ドルは2008年時点です。 ※4 二酸化炭素回収貯留といい、CO2を地中や水中に封じ込める技術です。 出所：IEA（国際エネルギー機関）の資料を基に新光投信作成 |
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| ※累積発電能力 期間：2000年〜2010年 出所：欧州太陽光発電協会（EPIA）と世界風力エネルギー協会（GWEC）の資料を基に新光投信作成 |
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| 当資料で言及されているファンドまたは証券は、MSCIによって保証、推奨または宣伝されるものではなく、MSCIは、当該ファンドまたは証券あるいは当該ファンドまたは証券が準拠する指数のいずれに関しても、いかなる責任も負いません。目論見書には、MSCIが新光投信株式会社およびその関連するファンドに対して有する限定的な関係について、より詳細な記述があります。 |
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| このページの図表は過去の実績あるいは過去の時点における予測を示したものであり、将来における当ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。このページは様々な気候変動防止技術や新エネルギーなどを説明するものであり、特定の技術、新エネルギーや銘柄の推奨を目的としたものではありません。また、当ファンドへの組み入れや個別企業の株価の将来の値動きなどを示唆あるいは保証するものではありません。 |
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| 当ファンドは、主として国内外の株式を実質的な投資対象としています。実質的に組み入れた株式の値動きや為替相場の変動などにより基準価額が変動しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益は受益者のみなさまに帰属します。したがって、当ファンドは元本が保証されているものではありません。 取得のお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、詳細をよくお読みいただき、投資に関してはご自身でご判断ください。また、あらかじめ交付される契約締結前交付書面など（目論見書補完書面を含む）の内容をよくお読みください。 投資信託は、預貯金・金融債ではありません。また元本の保証はありません。投資信託は、預金保険制度の対象ではありません。投資信託は、保険契約者保護制度の対象ではありません。登録金融機関は、投資者保護基金には加入していません。投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行います。当資料は新光投信が作成した資料です。信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を保証するものではありません。予告なく当資料の内容を変更する場合があります。 |
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