2010/7/30現在 基準価額 6,963 前日比 -68

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当ファンドのリスクおよび費用について 主なリスク ● 当ファンドは、国内外の株式など値動きのある証券などにマザーファンドを通じてまたは直接投資します。これらの投資対象証券には、主として次のような性質があり、当ファンドの基準価額を変動させる要因となるため、当ファンドへの投資により損失を被る可能性があります。したがって、当ファンドは元本が保証されているものではありません。 ● リスクの詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 株価変動リスク 銘柄選択リスク 為替変動リスク 流動性リスク 基準価額とGC100Indexのかい離 金利変動リスク 信用リスク カントリーリスク 他のベビーファンドの影響 リスクについての詳細はこちらをご覧ください 主な費用 ● 当ファンドへの投資に伴う主な費用は、以下のとおりです。 ● 費用の詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 ・ お申込手数料：3.15％（税込）を上限として販売会社がそれぞれ独自に定める手数料率を乗じて得た金額です。 ※「償還乗り換え」、「償還前乗り換え」に関する手数料の優遇については、販売会社ごとに取り扱いが異なります。詳しくは販売会社でご確認ください。 ・ 信託財産留保額（換金時）：解約申込受付日の翌営業日の基準価額の0.3％を乗じて得た額となります。 ・ 信託報酬：投資信託財産の純資産総額に対して年率1.365%（税込）を乗じて得た額となります。 ・ その他費用：上記以外に投資信託財産にかかる監査報酬、外貨建資産の保管等に要する費用、売買委託手数料等の費用があります。 なお、その他の費用については、定時に見直されるものや売買条件等に応じて異なるものがあるため、当該費用および合計額等を表示することができません。 ※ お客さまにご負担いただく費用等の合計額（上限額等を含む）については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。 ※ 詳細につきましては、投資信託説明書（交付目論見書）、運用報告書等でご確認いただけます。 主な費用についての詳細はこちらをご覧ください ＴＯＰへ

『地球温暖化防止関連株ファンド 愛称(地球力)』の特色 当ファンドは、地球温暖化防止(気候変動防止)に取り組む世界の株式で、将来性が期待される気候変動防止技術などを保有する企業に実質的に投資します。 主として「地球温暖化防止関連株　マザーファンド」ならびに「FTSE KLD Global Climate 100 Index」(以下「GC 100 インデックス」)に採用されている銘柄の株式を主要投資対象とし、円換算した同インデックスの動きを概ね捉える投資成果を目指した運用を行います。 ● 『GC１００ インデックス』は、社会的責任投資※(SRI)調査機関である「KLDリサーチアンドアナリティクス」(以下「KLD社」)が開発した、「気候変動防止グローバル・インデックス」です。 ● 株式の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。 ● 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。 ● 当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用します。 ※ 財務分析による投資基準だけでなく、倫理や環境などについて社会的責任を果たしているか否かを投資基準とする投資方法で、欧米では古くから行われています。 原則として、毎年6月20日（当該日が休業日の場合は翌営業日。）に決算を行い、収益の分配を行います｡ただし､分配対象額が少額の場合には､分配を行わない場合があります｡ ● 分配対象額の範囲は、繰越分を含めた利子・配当収益と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。 ● 分配金額は、基準価額水準や市況動向などを勘案して、委託者が決定します。 ファンドの仕組み ◆ 当ファンドは、純資産総額の0.05％（年率）相当額を地球環境保護などに取り組んでいる団体に寄付します。 ◆ 寄付は委託者が一括して行います。その原資は販売会社、受託者がそれぞれ収受すべき信託報酬の一部を減額し、委託者の取分とすることにより委託者分と合わせて寄付します。 ◆ 寄付先、寄付金額は運用報告書にて開示します。 ◆ 現在のところ、世界自然保護基金ジャパン（WWFジャパン）※に寄付を行っています。 ※ 1961年に絶滅の危機にある野生生物の保護を目的としてスイスで設立され、次第に活動を拡大、現在は地球全体の自然環境の保全に幅広く取り組んでいます。現在、100を超える国々で活動する世界最大の自然保護NGO(非政府組織)の日本法人です。 ＴＯＰへ

地球温暖化の現状 ＣＯ2など温室効果ガスの増加により、地球温暖化が進んでいると考えられています。 温暖化の進展は、環境のみならず我々の生活や世界経済に影響を及ぼします。 21世紀末の世界平均の地上気温上昇の予測 出所：環境省資料を基に新光投信作成 2009年は世界的にグリーンニューディール政策が推進され、 CO2など温室効果ガス排出削減に関連するビジネスが大きく動き出しました。 出所：各種資料を基に新光投信作成 当ページの図は過去の実績または過去の時点の予測であり、 将来の当ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。 ＴＯＰへ

いろいろな気候変動防止技術・取組みの例 2009年、世界の風力発電※は金融危機にもかかわらず前年比31％増加しました。 ※累積発電能力 期間：2000年〜2009年 出所：世界風力エネルギー協会（GWEC）の資料を基に新光投信作成 太陽光発電では、大規模発電所が稼動を始めています。 ドゥルシネア太陽光発電所（スペイン） 出所：京セラ株式会社 米国における環境対応車の中心は、今後バイオ燃料車とハイブリッドカーになると見られています。 ※2015年以降は予測値 出所：EIA（米国エネルギー省）資料を基に新光投信作成 天然ガスは現実的な石油代替手段として 拡大するクリーンエネルギーです。 ※2010年以降は予測値 出所：EIA（米国エネルギー省）資料を基に新光投信作成 上記のイラスト・写真は様々な気候変動防止技術や新エネルギーなどを説明するものであり、特定の技術、新エネルギーや銘柄の推奨を目的としたものではありません。また、当ファンドへの組み入れや個別企業の株価の将来の値動き等を示唆あるいは保証するものではありません。 当ページのグラフは過去の実績または過去の時点の予測であり、 将来の動向や当ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。 ＴＯＰへ

GC100インデックスについて 『GC100インデックス』は、地球温暖化に対する世界的な関心の高まりを受けてKLD社が開発した気候変動防止グローバル・インデックスです。 ● ＧＣ100インデックスは、地球温暖化を防止し気候変動を解決する技術や手段などを有する企業で、地球温暖化防止による経済的メリットの享受や利益成長が見込まれる世界の企業から構成されます。 ● 100銘柄の等金額ウェイトで構成されます。 ※ 四半期毎に比率調整（リバランス）を行います。 テーマ別構成比率 再生可能エネルギー 自然界での現象を利用するエネルギー ・太陽光 ・風力 ・水力 ・バイオマス ・地熱 ・潮力 ・波力 など 未来型燃料 再生可能エネルギー以外の原油など化石燃料の代替エネルギー ・天然ガス ・水素燃料電池 ・燃料電池関連技術 ・バイオ燃料 など クリーンテクノロジー＆環境効率 CO2などの排出削減やエネルギー効率向上を図る技術・手段 ・ハイブリッドカー ・コージェネレーション ・温室効果ガス排出権取引事業 ・効率よい冷暖房空調 ・環境配慮型ビル など 地域別構成比率 通貨別構成比率 上記3グラフの構成比率は2010年1月末時点の銘柄数を基に計算 「FTSE KLD Global Climate 100 Index」（以下「KLD指数」）はKLD リサーチ アンドアナリティクス（以下「KLD社」）が開発した株価指数であり、KLD社はKLD指数に関する著作権その他一切の知的財産権を有しています。また、KLD社は事前通知なしにいつでもKLD指数を変更、修正、終了するなど、いかなる変更をも行う権利を有しています。KLD社は、KLD指数またはそこに含まれるデータの正確性、完全性、信頼性などについて、いかなる表明も保証も行わず、また当ファンドの販売ならびに運用に関する一切の責任を負いません。なお、「KLD社」は投資顧問会社ではありません。 KLD指数はFTSEグループが算出している指数であり、同社は算出の誤りなど一切の責任を負いません。 当ページのグラフおよび図は過去の構成比率であり、将来におけるGC100インデックスおよび 当ファンドの構成比率や運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。 ＫＬＤ リサーチアンドアナリティクス（KLD Research & Analytics, Inc.） 1988年に米国ボストンで設立された社会的責任投資（ＳＲＩ）リサーチ機関です。調査、コンサルティング、インデックスのライセンス供与を主要事業としています。 1990年に世界初のＳＲＩ株価指数を開発するなど、世界のＳＲＩをリードしています。同社の株価指数は、多くの運用機関において使用されています。 当ファンドは、主として国内外の株式を実質的な投資対象としています。実質的に組み入れた株式の値動きや為替相場の変動などにより基準価額が変動しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益は受益者のみなさまに帰属します。したがって、当ファンドは元本が保証されているものではありません。 取得のお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、詳細をよくお読みいただき、投資に関してはご自身でご判断ください。また、あらかじめ交付される契約締結前交付書面等（目論見書補完書面を含む）の内容をよくお読みください。 投資信託は、預貯金・金融債ではありません。また元本の保証はありません。投資信託は、預金保険制度の対象ではありません。投資信託は、保険契約者保護制度の対象ではありません。登録金融機関は、投資者保護基金には加入していません。投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行います。当資料は新光投信が作成した資料です。信頼できると考えられるデータ等に基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を保証するものではありません。予告なく当資料の内容を変更する場合があります。 ＴＯＰへ ウインドウを閉じる