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| 当ファンドのリスクおよび費用について |
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| 主な投資リスク |
| 当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて値動きのある有価証券などに実質的に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産に実質的に投資した場合、為替相場の変動などの影響も受けます。これらの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。なお、投資信託は預貯金とは異なります。 |
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| カントリーリスク | 株価変動リスク | 為替変動リスク | ||
| 信用リスク | 流動性リスク | 金利変動リスク | ||
| 特定の投資信託証券に投資するリスク | 投資対象ファンドにかかる税制変更のリスク |
| ※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。詳細は、投資信託説明書（交付目論見書）にてご確認ください。 |
| リスクについての詳細はこちらをご覧ください |
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| 主な費用 | |||||||||||||||||||||||||
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| 『新光ピュア・インド株式ファンド』の特色 |
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| ◆収益分配金に関する留意事項 |
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| 主な投資対象 |
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| 当ファンドは、TATA・インディアン・オポテュニティーズ・ファンド・ジャパンファンド投資証券（米ドル建て）および短期公社債マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的にインド株式を主要投資対象とします。 |
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| 当ファンドの仕組み |
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| ・ | TATA・インディアン・オポテュニティーズ・ファンド・ジャパンファンド投資証券（米ドル建て）（以下「TIOF」といいます。）への投資にあたっては、TATAアセット マネジメント リミテッドおよびTATA アセット マネジメント（モーリシャス）プライベート リミテッドから投資助言および情報提供を受けます。 |
| ・ | ＴＩＯＦおよび短期公社債マザーファンド受益証券への投資割合は、当ファンドの資金動向や市場動向などを勘案して決定するものとし、TIOFの組入比率は原則として高位とすることを基本とします。 |
| ■ | 当ファンドの資金動向、市場動向などを勘案し、上記のような運用を行わない場合があります。 |
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| ＜TIOFについて＞ TIOFの運用は、TATA アセット マネジメント（モーリシャス）プライベート リミテッドが行います。TIOFはTATA・オフショア・インディア・オポテュニティーズ・スキーム受益証券（インドルピー建て）（以下「TOIOS」といいます。）を通じて、主としてインド株式に実質的に投資を行います。 ＜TOIOSについて＞ TOIOSの運用は、TATA アセット マネジメント リミテッドが行います。 TOIOSはTATA・インディアン・オポテュニティーズ・ファンドのみに取得され、信託報酬、買付手数料はかかりません。また、分配は行いません。 |
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| TATA アセット マネジメント リミテッド |
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| TATA アセット マネジメント リミテッドは、インド有数の財閥であるTATAグループの投資信託会社です。運用スタイルは、企業訪問を基本としたボトムアップ･アプローチとトップダウン・アプローチを併用しています。 |
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| TATA アセット マネジメント リミテッドの当ファンドの運用体制 |
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| ＜投資プロセス＞ |
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| 出所：TATA アセット マネジメント リミテッドの資料を基に新光投信作成 |
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| インドに深く浸透するＴＡＴＡグループ |
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| 上記の企業名はTATAグループを紹介する目的で例示したものであり、、当ファンドが実質的に組み入れることを示唆するものではありません。また、特定の個別銘柄を推奨するものではありません。 |
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| インドの主な基本情報 |
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| 日本とインドの年齢別人口構成比較（2015年予測） |
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| 出所：国際連合 経済社会局人口部「World Population Prospects：The 2010 Revision」のデータを基に新光投信作成 |
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| インドの名目GDP総額と実質GDP成長率の推移（1980～2012年） |
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| インドは独立以来、社会主義的な混合経済政策を推し進めていましたが、1991年の経済危機をきっかけとして経済自由化政策を導入しました。 1992年以降は総じて順調な経済成長を続けており、外資規制緩和や国営企業民営化などの経済自由化政策を継続しています。 |
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| 注：2011年以降はIMF予想 |
| 出所：IMF（国際通貨基金）「World Economic Outlook Database,September 2011」のデータを基に新光投信作成 |
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| 世界の名目GDP 上位20カ国（2011年予測） |
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| 出所：IMF（国際通貨基金）「World Economic Outlook Database,September 2011」のデータを基に新光投信作成 |
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| インドの経済と株式市場 |
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| 経済成長に伴い、国民所得の増加がみられます。また、ＩＴ産業はソフトウェア開発などを中心に成長し、ソフトウェア輸出額も増加傾向にあります。 |
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| インドの株式市場 |
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| 2003年以降のインドのSENSEX指数の動きは、新興国であるインドの成長の表れでもありますが、新興国特有の値動きの大きさも目立ちます。 |
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| SENSEX指数とMSCIコクサイ・インデックス※の推移 |
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| 期間：2002年2月末～2012年2月末（月次） |
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| 注： | SENSEX指数の業種構成は、2012年2月末時点のSENSEX指数の構成銘柄の時価総額を基に新光投信にて計算。業種分類は、世界産業分類基準（GICS）のセクターによる分類に基づいており東京証券取引所の業種分類方法とは異なります。 なお、小数第2位以下を四捨五入しておりますので、合計が100％とならない場合があります。 |
| ※SENSEX指数は、当ファンドの参考指標であり、ベンチマークではありません。 出所：ブルームバーグのデータを基に新光投信作成。 |
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| MSCI指数は、モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル・インク（以下「MSCI」といいます。）が独占的に所有しています。MSCIおよびMSCI指数は、MSCIおよびその関係会社のサービスマークであり、新光投信株式会社は特定の目的のためにその使用を許諾されています。ここに記載されたいかなるファンドについても、MSCI、その関連会社およびMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者のいかなる者もその合法性および適合性に関して判断したものではなく、また、これを発行、後援、推奨、販売、運用または宣伝するものでもなく、ここに記載されたいかなるファンドに関していかなる保証も行わず、いかなる責任も負いません。 世界産業分類基準（The Global Industry Classification Standard ：以下「GICS」)はS&PとMSCIの一事業部による商標と排他的財産であり、“ライセンシー”の使用のために許可されます。GICSあるいはGICS分類の製作や編集にかかわるMSCIもS&P、あるいはいかなる当事者もその標準や分類に関して明示または黙示の保証または表明をせず、これらの全ての当事者は、このデータのいずれについても独創性、正確性、完全性、市販性または特定目的への適合性に関するあらゆる保証を、ここに明示して拒絶します。前述のいずれをも制限することなく、いかなる場合においても、GICSあるいはGICS分類の製作や編集にかかわるMSCIもS&P、あるいはいかなる当事者も、またはGICSあるいはGICS分類のいかなる部分の編集、計算もしくは創成にかかわったか、または関連したいかなる第三者も、直接損害、間接損害、特別損害、懲罰的損害賠償、結果損害またはその他の損害（逸失利益を含む）について、このような損害の可能性について知らされていた場合であっても責を負いません。 |
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| 上記のグラフ・表は過去の実績あるいは過去の時点における予測を示したものであり、 将来の動向や当ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。 |
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| 当ファンドは、主として外国籍の投資信託証券を通じて、インドの株式に投資します。実質的に組み入れたインドの株式の値動き、為替相場の変動などの影響により基準価額が変動しますので、これにより投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、当ファンドは元本が保証されているものではありません。 購入のお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、詳細をよくお読みいただき、投資に関してはご自身でご判断ください。また、あらかじめ交付される契約締結前交付書面など（目論見書補完書面を含む）の内容をよくお読みください。 投資信託は、預金や保険契約ではなく、預金保険制度、保険契約者保護制度の対象ではありません。投資信託は、登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の対象とはなりません。投資信託は、元本の保証はありません。投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行います。当資料は新光投信が作成した販売用資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を保証するものではありません。予告なく当資料の内容を変更する場合があります。 |
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