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| 当ファンドのリスクおよび費用について |
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| 主な投資リスク |
| 当ファンドは、値動きのある有価証券などに実質的に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産に実質的に投資した場合、為替相場の変動などの影響も受けます。これらの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金とは異なります。 |
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| カントリーリスク | 株価変動リスク | 為替変動リスク | ||
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| 流動性リスク | 特定の業種・有価証券種類への投資リスク | 信用リスク | ||
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| 金利変動リスク |
| ※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。詳細は、投資信託説明書（交付目論見書）にてご確認ください。 |
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| 主な費用 | ||||||||||||||||||||||||||||||
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| 『世界好配当ピュア・インフラ株式ファンド(毎月決算型)／(成長型) (愛称：みずほ・グローバル・ポケット)』の特色 |
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| ● | 各ファンドの運用は「ファミリーファンド方式」で行います。 |
| ● | 各ファンドでの「インフラ関連企業」とは、インフラ資産を実際に所有する、もしくは、運営するビジネスで収益の多くを獲得する企業を指します。つまり、「ピュア（純粋）」なインフラ企業が主要投資対象となります。 |
| ● | 「株式等」とは上場株式、預託証券、株式に類似する権利、上場投資信託証券を指します。 |
| ● | 株式等には、「世界好配当ピュア・インフラ株式マザーファンド」（以下「マザーファンド」といいます。）を通じて投資します。 |
| ● | マザーファンドおよび各ファンドにおいて、原則として為替ヘッジを行いません。 |
| ● | 「Dow Jones Brookfield Global Infrastructure Composite Yield Index」はベンチマークではありませんが、マザーファンドでの参考指数となります。 |
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| ● | 同社はオーストラリアにおける最大規模の運用会社であり、160年もの歴史を誇るオーストラリア最大級の金融サービス企業、AMP社の子会社です。 |
| ● | オーストラリアの資産のみならず、世界の不動産（REITを含む）やインフラ関連企業への投資についても、世界的に著名な運用会社です。 |
| ● |  未上場のインフラ関連企業への直接投資についての業界のパイオニアであり、まだインフラ関連企業への投資が黎明期であった1980年代後半から実績を積み重ね、現在の未上場インフラ関連企業への投資残高は55.5億豪ドル※1（約4,500億円※2、2010年9月末時点）を誇ります。各ファンドで行う上場インフラ株式投資と共通する投資ノウハウも多く、シナジー効果を期待できます。 |
| ※1 2010年9月末時点 ※2 2010年9月末時点の豪ドル円為替レート、1豪ドル＝80.77円を使用 |
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| ● | ＜毎月決算型＞は、毎月15日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、原則として、利子・配当等収益を中心に分配を行います。また、毎年2月および8月の決算時の収益分配金額は、基準価額水準などを勘案し、上記分配相当額のほか、分配対象額の範囲内で委託者が決定する額を付加して分配を行う場合があります。 |
| ● | ＜成長型＞は、毎年2月15日および8月15日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、原則として、基準価額水準や市況動向などを勘案して分配を行います。 |
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| 運用状況に応じて、分配金額は変動します。また、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。 |
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| 各ファンドの資金動向、市況動向などによっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用を行わないことがあります。 |
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当初約2年間の寄付先の候補として、特定非営利活動法人ピースウィンズ・ジャパンを検討しています（変更される場合もあります。）。 |
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| １．ピュア・インフラ株式投資の特徴 |
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| インフラ資産を実際に所有しているか運営している企業を、ここでは「ピュア（純粋な）インフラ企業」と呼んでいます。インフラ資産は政府が管理していましたが、一部の国では民営化が進み、インフラを所有する企業に株式等を通じて投資できるようになっています。 |
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| インフラ投資の需要が増大する一方で、各国および地域は財政難から保有するインフラ資産を売却し、民営化を進めています。日本ではまだ例が少ないものの、英国、オーストラリア、カナダなどでは、1980年代から民営化に取り組んでおり、今後は各国・地域で拡大が見込まれます。 |
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| 上記グラフ・図は、一般的なイメージや過去の実績に基づく結果を示したものであり、将来の動向や各ファンドの投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。 |
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| ２．ピュア・インフラ株式の魅力 |
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| 各ファンドは、ピュア・インフラ企業の中でも比較的配当利回りの高い銘柄に着目しています。 |
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| ピュア・インフラ株式（配当重視）：Dow Jones Brookfield Global Infrastructure Composite Yield Index、グローバルＲＥＩＴ：S&P Global REIT Index、ピュア・インフラ株式（一般）：Dow Jones Brookfield Global Infrastructure Composite Index、海外株式：ＭＳＣＩコクサイ インデックス、新興国株式：MSCIエマージング・マーケット・インデックス、海外国債：シティグループ世界国債インデックス（除く日本）、日本株式：TOPIX（東証株価指数）、日本国債：ジェネリック10年国債。 出所：ブルームバーグ、S&P、ダウ・ジョーンズのデータを基に新光投信作成 |
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| 各ファンドでは、配当収益に加え、株価の上昇にも注目しています。 |
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| 投資収益＝値上がり益＋配当収益 |
| 値上がり益：Dow Jones Brookfield Global Infrastructure Composite Yield Index 配当収益：Dow Jones Brookfield Global Infrastructure Composite Yield Index Total Return － 値上がり益 上記グラフは、参考指数の投資収益の内訳を簡略化し表示しています。参考指数を基に計算した値上がり益・配当収益の概算であり、実際の投資収益を示したものではなく、手数料・税金などの影響も考慮しておりません。 出所：ブルームバーグのデータを基に新光投信作成 |
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| ピュア・インフラ株式（配当重視）（参考指数）と他資産との関係（円換算、配当込み） |
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| 期間：2002年12月末～2011年1月末（月次） ピュア・インフラ株式（配当重視）：Dow Jones Brookfield Global Infrastructure Composite Yield Index、グローバルREIT：S&P Global REIT Index、海外株式：MSCIコクサイ インデックス、海外国債：シティグループ世界国債インデックス（除く日本、円ベース） 上記指数は、全て配当込みで計算しています。 リスクは計算期間中の平均的なリターンからどの程度値動きが乖離するか、値動きの振れ幅の度合いを示しています。 リスク・リターンの関係は特定の指数の過去の一定期間のデータに基づいて表示したものであり、各ファンドのリスク・リターンとは異なります。 出所：ブルームバーグのデータを基に新光投信作成 |
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| 投資対象銘柄群の概要および運用プロセス(ＡＭＰキャピタル・インベスターズ・リミテッド) |
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| 上記グラフは、参考指数および各資産（指数）の過去の実績を示したものであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。参考指数の実績は、各ファンドの運用実績ではありません。 |
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| 各ファンドは、主としてマザーファンドを通じて、世界各国の株式などに投資します。実質的に組み入れた株式などの値動き、為替相場の変動などの影響により基準価額が変動しますので、これにより投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、当ファンドは元本が保証されているものではありません。 取得のお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、詳細をよくお読みいただき、投資に関してはご自身でご判断ください。また、あらかじめ交付される契約締結前交付書面など（目論見書補完書面を含む）の内容をよくお読みください。 投資信託は、預金や保険契約ではなく、預金保険制度、保険契約者保護制度の対象ではありません。投資信託は、登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の対象とはなりません。投資信託は、元本の保証はありません。投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行います。当資料は新光投信が作成した販売用資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を保証するものではありません。予告なく当資料の内容を変更する場合があります。 |
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