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| 当ファンドのリスクおよび費用について |
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| 主な投資リスク |
| 当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて値動きのある有価証券などに実質的に投資しますので、基準価額は変動します。また、各通貨コースにおいて、外貨建資産に実質的に投資した場合、為替相場の変動などの影響も受けます。これらの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金とは異なります。 |
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【各通貨コースおよびマネープールファンド共通】
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【各通貨コース（マネープールファンドを除く）】
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| 主な費用 | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 『世界好配当 アドバンスト・インフラ株式ファンド（通貨選択型）』の特色 |
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| 『世界好配当 アドバンスト・インフラ株式ファンド(通貨選択型)』の仕組み |
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| ● | 各通貨コースはケイマン諸島籍外国投資信託以外に短期公社債マザーファンドにも投資を行います。 |
| ※ | シンコウ・グローバル・インフラストラクチャー・エクイティ・ファンドは新光投信とAMPキャピタル・インベスターズ・リミテッドが共同で運用を行い、各クラスの受益証券は円建てで発行されます。短期公社債マザーファンドは新光投信が運用を行います。 |
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| 受益者のみなさまからいただく信託報酬の一部を、発展途上国を中心にインフラ改善などのために寄付します。 | ||||||
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当初約2年間の寄付先の候補として、特定非営利活動法人 ピースウィンズ・ジャパンを検討しています。（変更される場合もあります。) |
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| ピュア・インフラ株式の魅力 |
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| インフラ資産を実際に所有しているか運営している企業を、ここでは「 ピュア（純粋な）･インフラ企業」と呼びます。従来、インフラ資産は政府が管理していましたが、一部の国では民営化が進み、インフラ資産を所有する企業に株式などを通じて投資できるようになっています。 |
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| 上記グラフ・図は、一般的なイメージや過去の実績に基づく結果を示したものであり、将来の動向や各ファンドの投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。 |
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| ピュア・インフラ株式（配当重視）（参考指数）と各資産の利回り比較 2010年12月末現在 |
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| ピュア・インフラ株式（配当重視）：Dow Jones Brookfield Global Infrastructure Composite Yield
Index、グローバルＲＥＩＴ：S&P Global REIT Index、ピュア・インフラ株式（一般）：Dow Jones Brookfield
Global Infrastructure Composite Index、海外国債：シティグループ世界国債インデックス（除く日本）、海外株式：ＭＳＣＩコクサイ
インデックス、新興国株式：MSCI エマージング・マーケット・インデックス、日本株式：TOPIX（東証株価指数）、日本国債：ジェネリック10年国債 出所：ブルームバーグ、S&P、ダウ・ジョーンズのデータを基に新光投信作成 |
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| ピュア・インフラ株式（配当重視）（参考指数）の累積収益（米ドルベース） 2002年12月末～2010年12月末：月次 |
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| 投資収益＝値上がり益＋配当収益 値上がり益：Dow Jones Brookfield Global Infrastructure Composite Yield Index 配当収益：Dow Jones Brookfield Global Infrastructure Composite Yield Index Total Returnから値上がり益を引いたもの |
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| 上記グラフは、参考指数の投資収益の内訳を簡略化し表示しています。参考指数を基に計算した値上がり益・配当収益の概算であり、実際の投資収益を示したものではなく、手数料・税金などの影響も考慮しておりません。 出所：ブルームバーグのデータを基に新光投信作成 |
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| ピュア・インフラ株式（配当重視）（参考指数）と他資産との関係（円換算、配当込み） |
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| ピュア・インフラ株式（配当重視）：Dow Jones Brookfield Global Infrastructure Composite Yield
Index、グローバルREIT：S&P Global REIT Index、海外株式：MSCIコクサイ インデックス、海外国債：シティグループ世界国債インデックス（除く日本）上記指数は、全て配当込みで計算しています。 年率リスクは月次リターンの標準偏差を年率換算したものであり、平均的なリターンからどの程度値動きが乖離するか、値動きの振れ幅の度合いを示しています。 リスク・リターンの関係は特定の指数の過去の一定の期間のデータに基づいて表示したものであり、各通貨コースのリスク･リターンとは異なります。 出所：ブルームバーグのデータを基に新光投信作成 |
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| 上記グラフは、参考指数および各資産（指数）の過去の実績を示したものであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。参考指数の実績は各通貨コースの運用実績ではありません。 |
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| ポートフォリオの構築 |
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| 各通貨コースが投資対象とする外国投資信託は、AMPキャピタル・インベスターズ・リミテッドが実質的に株式などの運用を行います。 |
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| 各通貨コースの実質的な投資銘柄は、類似の運用プロセスにより新光投信が設定・運用する「世界好配当ピュア・インフラ株式ファンド（毎月決算型）、世界好配当ピュア・インフラ株式ファンド（成長型）」とは異なります。 |
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| 投資対象銘柄群および運用プロセスは2010年12月末現在のAMPキャピタル・インベスターズ・リミテッドの情報に基づくものであり、今後予告なく変更される場合があります |
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| 参考ポートフォリオ（2010年12月末現在） |
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| ● | 「参考ポートフォリオ」とは、各通貨コースが投資対象とする外国投資信託の仮のポートフォリオをいい、運用のイメージをつかんでいただくためのものです。また、「参考ポートフォリオ」は前述の「参考指数」とは異なります。 |
| ● | 「参考ポートフォリオ」に関する情報は、2010年12月末現在の市場環境などに基づいて作成したものであり、売買の実行可能性や、売買手数料、税金※などの費用は特に記載のない限り考慮していません。 |
| ● | 以下に表示している各配分比率、配当利回り、為替取引によるプレミアム（コスト）は、運用担当者の判断、投資環境、資金動向などにより変わるものであり、実際のポートフォリオの配当利回りや将来の運用成果などを示唆あるいは保証するものではありません。 |
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| 上記グラフ・図は、一般的なイメージや一時点における参考ポートフォリオの状況を示したものであり、将来の動向や各ファンドの投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。 |
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| 「参考ポートフォリオ」の配当利回り＋為替取引によるプレミアム（またはコスト） 2010年12月末現在 |
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| 出所：AMPキャピタル・インベスターズ・リミテッド、ブルームバーグのデータを基に新光投信作成 ※「参考ポートフォリオ」の配当利回りは、「参考ポートフォリオ」を構成する有価証券の配当金に対する各国の現地源泉税を考慮した後の数値を加重平均したものを使用。「参考ポートフォリオ」の配当利回りは、各通貨コースが投資対象とする外国投資信託の実際のポートフォリオの配当利回りとは異なります。また、実際のポートフォリオにおける将来の投資成果を示唆あるいは予想するものではありません。 為替取引によるプレミアム（またはコスト）は、各通貨の短期金利から「参考ポートフォリオ」の通貨構成比率による加重平均金利を差し引いたものを使用。 上記は過去の一時点におけるデータを基に算出した理論値であり、実際の為替取引（デリバティブ取引を含みます。以下同じ。）によるプレミアム（またはコスト）とは異なります。また、将来の為替取引によるプレミアム（またはコスト）を示唆するものではありません。 為替取引に規制がある場合は、当該通貨を用いず、通常米ドルで差金決済を行う為替予約に類似した為替デリバティブ取引を使用することがあります。その場合、需給や当該通貨に対する市場参加者の期待などにより、その取引価格に反映されるプレミアムまたはコストは、金利差から理論上期待される水準を下回ることまたは上回ることがあります。 当資料で使用した短期金利は、円、米ドル、ユーロ、英ポンド、カナダドル、豪ドル：1ヵ月LIBOR、ブラジルレアル：CD（譲渡性預金証書）レート1ヵ月、南アフリカランド：ヨハネスブルグ・インターバンク・アグリード・レート1ヵ月、香港ドル：1ヵ月HIBOR |
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| 上記グラフ・図は、一般的なイメージや一時点における参考ポートフォリオの状況を示したものであり、将来の動向や各ファンドの投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。 |
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| 通貨選択型の特徴 |
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| 為替ヘッジプレミアムと為替ヘッジコストについて |
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| 各通貨コースでは実質的に組み入れる株式などの発行通貨を売り予約し、各通貨コースの対象通貨を買い予約する為替取引を行います。そのため、株式などの発行通貨よりも短期金利の高い通貨のコースを選択した場合は、当該通貨と株式などの発行通貨の短期金利差相当分のプレミアムが期待されます。一方、当該通貨の短期金利が株式などの発行通貨の短期金利よりも低い場合には、通常、短期金利差相当分のコストが発生します。この金利差が増減することに伴い、為替取引によるプレミアム（コスト）も変動します。 |
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| 上記の図はあくまでイメージであり、実際の為替取引によって得られるプレミアムまたはコストの大きさを保証するものではありません。 |
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| 為替変動による損益 |
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| 実質的に各通貨コースの対象通貨を買い予約する為替取引を行うことによって、各通貨コースは対象通貨の変動の影響を受けます。 |
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| 各通貨コースは上記の通貨部分のリスクだけでなく実質的に投資する株式などのリスクもありますので、各通貨コースの実際のリスクは通貨部分だけのリスクよりもさらに大きくなる場合があります。 出所：ブルームバーグのデータを基に新光投信作成 |
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| 世界好配当アドバンスト・インフラ株式ファンドの各通貨コース（マネープールファンドを除く）は、外国籍の投資信託証券を通じて、主として世界各国の株式などに実質的に投資する一方で、原則として、当該資産の発行通貨を売り予約し、各通貨コースの対象通貨を買い予約する為替取引を行います。またマネープールファンドは本邦通貨建ての短期公社債に実質的に投資します。実質的に組み入れた証券の値動きや信用状況の変化、各通貨コースの対象通貨の為替相場の変動などの影響により基準価額が変動しますので、これにより投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、当ファンドは元本が保証されているものではありません。これらの運用による損益は受益者のみなさまに帰属します。 取得のお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、詳細をよくお読みいただき、投資に関してはご自身でご判断ください。また、あらかじめ交付される契約締結前交付書面など（目論見書補完書面を含む）の内容をよくお読みください。 投資信託は、預金や保険契約ではなく、預金保険制度、保険契約者保護制度の対象ではありません。投資信託は、登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の対象とはなりません。投資信託は、元本の保証はありません。投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行います。当資料は新光投信が作成した販売用資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を保証するものではありません。予告なく当資料の内容を変更する場合があります。 |
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