新光投信ファンド情報新光 US-REIT オープン(愛称：ゼウス)

2012/5/17現在

基準価額

4,467

前日比

-57

当ファンドのリスクおよび費用について

主な投資リスク

当ファンドは、値動きのある有価証券などに投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資した場合、為替相場の変動などの影響も受けます。これらの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金とは異なります。

◆	当ファンドが投資するUS－REITは不動産投資信託が発行する証券であることから、不動産投資信託に対する様々な角度からの市場の評価により価格が変動し、当ファンドの基準価額と収益分配金に影響を及ぼします。

保有不動産への評価

配当利回り水準に対する評価

企業体としての評価

◆	また、当ファンドが投資するUS－REITには、次のような有価証券としてのリスクがあり、当ファンドの基準価額と収益分配金に影響を及ぼします。

取引所における取引の需給関係による価格変動リスク	取引所における取引量が減少または無くなることによる流動性リスク	為替変動リスク

カントリーリスク

※基準価額の変動要因（投資リスク）は、上記に限定されるものではありません。詳細は、投資信託説明書（交付目論見書）にてご確認ください。

リスクについての詳細はこちらをご覧ください

主な費用

●	当ファンドへの投資に伴う主な費用は、以下のとおりです。
●	費用の詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
・	購入時手数料：3.15％（税込）を上限として、販売会社がそれぞれ独自に定める手数料率を購入申込受付日の翌営業日の基準価額に乗じて得た額となります。詳しくは販売会社または新光投信にお問い合わせください。
・	信託財産留保額（換金時）：換金申込受付日の翌営業日の基準価額に対し0.1％を乗じて得た額を換金時にご負担いただきます。
・	換金時手数料：換金手数料はありません。
・	運用管理費用（信託報酬）：当ファンドの計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に対して年率1.6065％（税込）を乗じて得た額とします。
	※当ファンドが投資対象とする米国の上場・店頭登録されている不動産投資信託については、市場の需給により価格が形成されるため、当該費用を表示することができません。
・	その他の費用・手数料：上記以外にファンドの監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、資産の保管などに要する費用を、その都度、投資信託財産が負担します。「その他の費用・手数料」については、定時に見直されるものや売買条件などに応じて異なるものがあるため、当該費用および合計額などを表示することができません。
※	手数料などの合計額については、購入金額や保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。
※	詳細につきましては、投資信託説明書（交付目論見書）、運用報告書などでご確認いただけます。

主な費用についての詳細はこちらをご覧ください

『新光 US-REIT オープン(愛称：ゼウス)』の特色

主として米国の取引所上場および店頭市場登録の不動産投資信託証券（以下「US-REIT」といいます。）に分散投資を行い、市場平均よりも高い水準の配当収益の確保と長期的な値上がり益の獲得を目指した運用を行います。

■	銘柄の選定にあたっては、上記の投資目的を前提に、ＵＳ－REITの業績動向と企業内容ならびに保有する不動産の価値などについてバランス良く調査し、長期的な成長性または内在する価値からの割安度を重視します。
■	ポートフォリオの構築に際しては、全体の流動性に十分留意します。
■	ＵＳ－REITの組入比率は、原則として高位を保ちます。
■	原則として為替ヘッジは行いません。

US-REITの運用にあたっては、インベスコ・アドバイザーズ・インクに運用の指図に関する権限を委託します。

■	インベスコ・アドバイザーズ・インクは世界的な独立系運用会社の一つであり、6,537億米ドル（2011年6月末現在）の運用資産を有するインベスコ・リミテッドの一員です。同社の不動産部門であるインベスコ・リアル・エステートは米国テキサス州ダラスに本拠を置き、1983年より運用を開始しています。

●	インベスコ・アドバイザーズ・インクの運用の巧拙が当ファンドの運用成績に大きな影響を及ぼします。
※	元本動向、投資環境などその他やむを得ない事情により、上記のような運用ができない場合があります。

原則として、毎月5日（休業日の場合は翌営業日。）の決算時に、収益の分配を行います。

■	分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の利子・配当等収益と売買益（評価益を含みます。）などの全額とします。
■	分配金額は、配当収益相当部分と判断される額を基礎として、安定した収益分配を行うことを目指し、基準価額水準・市況動向などを勘案して決定します。

※	運用状況により分配金額は変動します。また、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

◆収益分配金に関する留意事項

REIT(リート:Real Estate Investment Trust)とは？

■	REITとは、不動産投資信託証券のことです。投資家から資金を集めて様々な不動産を所有・管理・運営する不動産投資信託ならびに不動産投資法人（以下「不動産投資信託」といいます。）が発行する証券の一般総称です。
■	不動産投資信託は、オフィスビル、商業施設などの不動産を保有・売買することで得られる賃貸料収入や売買益などを収益とし、不動産の運営に必要な経費などを差し引いて残った利益のほとんどを配当金として投資家に支払います。

米国ＲＥＩＴの種類

米国REITが保有する不動産の代表的な業種は次のとおりです。

商業・小売

●投資対象
主に、食品・日用品などを取り扱うショッピングセンターや、大型百貨店を核とし多数の店舗が並ぶショッピングモールなどを開発・保有しています。

住居

●投資対象
大都市に立地する高層住宅や、都市近郊にある中低層住宅、タウンハウスなどの集合住宅を開発・保有しています。

オフィス

●投資対象
ニューヨークやボストンなど大都市中心部の高層オフィスビルに加え、都市近郊の物件などを開発・保有しています。

医療施設

●投資対象
高齢者向けの住宅・介護施設、複数の医療機関や研究施設が入る「メディカル・ビル」や総合病院などを開発・保有しています。

産業施設

●投資対象
高速道路、空港や港湾など交通の要所にある物流施設で、自動管理された大規模な倉庫などを開発・保有しています。

森林

●投資対象
森林や種苗場を所有し、土地のリースや開発、樹木の育成・伐採、木材製品やパルプ製品などの製造・販売を手掛けています。

ホテル・レジャー

●投資対象
米国内外のホテルや大型の滞在型リゾート施設などを開発・保有しています。

注	当ページのREITの種類は米国REIT市場の過去の時点における主な種類であり、当ファンドでの実質的な組み入れを示唆するものではなく、特定の種類を推奨するものではありません。画像は米国REITのイメージのために表示しています。

FTSE NAREIT All Equity REITｓインデックスの業種構成

※	左のグラフはFTSE NAREIT All Equity REITs インデックス全銘柄の業種構成比率です。(小数点2位を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。)
※	当ファンドのポートフォリオの業種構成を予測または示唆・保証するものではありません。

出所：NAREITのデータを基に新光投信作成

主要国のREIT市場比較

世界のREIT市場の中でも、米国は50年の歴史があり、第2位の豪州や、日本などを大きく上回る世界最大規模のREIT市場となっています。

※	各国の代表的なREIT指数の時価総額を2011年9月末現在の為替レート(1米ドル=77.06円、1豪ドル=74.45円)で換算

出所：NAREIT、ASX、東証のデータを基に新光投信作成

US－REITの配当利回り

出所：NAREIT、ブルームバーグのデータを基に新光投信作成

※	REITの収益は不動産市況や経済環境など様々な要因から影響を受けますので、リスクを無視して安全性の高い国債の利回りとREITの配当利回りを単純に比較することはできません。

US－REITと経済成長率の推移

期間：	FTSE NAREIT All Equity REITs インデックスとS&P500(配当込み)は2000年1月～2011年9月(月次)(2000年1月を100として指数化) 米国実質GDP成長率は2000年第1四半期～2011年第2四半期(前期比年率換算％)

出所：ブルームバーグのデータを基に新光投信作成

US－REITと資金調達動向の推移

期間：2001年～2011年（年次、2011年は9月末まで）
出所：NAREITのデータを基に新光投信作成

※

参考指標として『FTSE NAREIT All Equity REITs インデックス』を使用します。同指数は、ＦＴＳＥ International Limited（以下「FTSE」といいます。）が算出・公表する米国の代表的なＲＥＩＴ株価指数であり、プライス・リターン（価格収益）とインカム･リターン（配当収益）の総合収益指数です。1971年12月末を100として計算されています。
なお、同インデックスは当ファンドのベンチマークではありません。

※

FTSE(R)は、London Stock Exchange PlcおよびThe Financial Times Limitedの登録商標であり、許諾のもとにFTSEにより使用されます。FTSE NAREIT All Equity REITs インデックスにおける全ての権利はFTSEに帰属します。FTSEは、FTSE NAREIT All Equity REITs インデックスまたはその基となるデータにおけるあらゆる誤謬または欠落に関して一切の責任を負いません。

当ページのグラフは過去の実績を示したものであり、将来の動向や当ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当ファンドは、主として米国の不動産投資信託を投資対象としています。組み入れた不動産投資信託の値動き、為替相場の変動などの影響により基準価額が変動しますので、これにより投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、当ファンドは元本が保証されているものではありません。
購入のお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、詳細をよくお読みいただき、投資に関してはご自身でご判断ください。また、あらかじめ交付される契約締結前交付書面など（目論見書補完書面を含む）の内容をよくお読みください。
投資信託は、預金や保険契約ではなく、預金保険制度、保険契約者保護制度の対象ではありません。投資信託は、登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の対象とはなりません。投資信託は、元本の保証はありません。投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行います。当資料は新光投信が作成した販売用資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を保証するものではありません。予告なく当資料の内容を変更する場合があります。