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日本実力株ファンド(愛称:リアルエコノミー) (リスクレベル:4)
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○ファンドの主な投資リスク(※リスク情報を必ずお読みください。)
当ファンドは、値動きのある有価証券などに実質的に投資しますので、基準価額は変動します。これらの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金とは異なります。
◆株価変動リスク
◆信用リスク
◆流動性リスク
◆金利変動リスク
※基準価額の変動要因(投資リスク)は、上記に限定されるものではありません。
○特徴
○概要
| 当初一口当たり元本(円) |
1 |
| 購入単位(分配金受取りコース) |
販売会社により異なります。上記「手数料」ボタンよりご覧ください。 |
| 購入単位(分配金再投資コース) |
販売会社により異なります。上記「手数料」ボタンよりご覧ください。 |
| 購入価額 |
購入申込受付日の基準価額 |
| 換金単位 |
販売会社の定める単位で換金できます |
| 換金価額 |
換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額 |
| 換金代金 |
原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。 |
| 手数料等 |
| 購入時手数料 |
購入申込受付日の基準価額に、3.15%(税込)を上限として、販売会社の定める手数料率を乗じて得た額となります。上記「手数料」ボタンよりご覧ください。 |
| 換金時手数料 |
- |
| 信託財産留保額 |
換金申込受付日の基準価額に0.3%を乗じて得た額 |
| 運用管理費用(信託報酬) |
投資信託財産の純資産総額に対して年率1.575%(税込)を乗じて得た額 |
| その他の費用・手数料 |
上記以外にファンドの監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、資産の保管などに要する費用を、その都度、投資信託財産が負担します。 「その他の費用・手数料」については、定時に見直されるものや売買条件などに応じて異なるものがあるため、当該費用および合計額などを表示することができません。 |
●手数料などの合計額については、購入金額や保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。 ●詳細につきましては、投資信託説明書(交付目論見書)、運用報告書などでご確認いただけます。 |
| 販売会社 |
| 指定証券会社 |
みずほ証券 藍澤證券 今村証券 SBI証券 岡地証券 岡安証券 おきなわ証券 木村証券 寿証券 新和証券 大山日ノ丸証券 東武証券 八十二証券 ばんせい証券 フィリップ証券 ふくおか証券 二浪証券 丸福証券 三木証券 三田証券 むさし証券 明和證券 八幡証券 楽天証券 リーディング証券 リテラ・クレア証券 |
| 登録金融機関 |
ジャパンネット銀行 |
| 解約のみお取扱販売会社 |
証券ジャパン |
| ※各販売会社の商号等、加入協会は上記「各販売会社名」よりご覧ください。 |
| 受託銀行 |
三井住友信託銀行 |
○ファンド情報
| 協会コード |
06311006 |
信託設定日 |
2000/06/30 |
| 協会分類 |
追加型投信/国内/株式 |
信託期限 |
無期限 |
| 基準日 |
2012/5/17 |
収益分配 |
年1回 |
| 基準価額(円) |
6,207 |
決算日(原則) |
6/20 |
| 前日比(円) |
+85 |
前期末配当金(税込・円) |
50(2011/06/20) |
| 純資産額 (百万円) |
926 |
前々期末配当金(税込・円) |
100(2010/06/21) |
| グラフ表示期間(最大) |
2009/5/17-2012/5/17 |
3期前末配当金(税込・円) |
100(2009/06/22) |
○基準価額・純資産額推移グラフ
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グラフの見方
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上のグラフ
基準価額推移
下のグラフ
純資産額推移
赤い帯
決算月
下のボタンを選ぶと グラフの表示期間を 変更できます


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○ファンド基準価額・純資産額推移数値ダウンロード
②マザーファンドにおきましては、主としてわが国の上場株式のうち、様々な構造改革を行い、ディスデフレーション(デフレの終息)の恩恵を受けて業績や資産価値が評価されると期待できる「リアルエコノミー企業」の株式に投資し、積極運用を行います。
③マザーファンドでのポートフォリオの構築は、所定の投資指標でスクリーニングされた銘柄から、収益構造や経営内容について変革が認められる企業の株式を選定し、業種構成や流動性に留意して分散投資を行います。
④マザーファンドにおいて投資銘柄をスクリーニングする際には、各指標(EBITDA倍率、PBR、景気感応度係数)を持ちいます(なお、これらの指標は今後の経済環境や市場動向により変更する場合があります。)。
【分配方針】
原則として、年1回(毎年6月20日。休業日の場合は翌営業日。)の決算時に、収益の分配を行います。
※運用状況により分配金額は変動します。また、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。