新光 US-REIT オープン(愛称:ゼウス) ファンドの詳細はこちら

数字で分かる 新光 US-REIT オープン

基準日:2017年08月18日(金)

前日比
(騰落率)
-30
(-1.02%)
純資産額
11,201.35
億円
直近分配金
(税引前)
50
直近決算日
2017/08/07
決算回数
年12回
月次レポート
2017/8/7
(1,199KB)

チャート

基準価額(円)
純資産額(億円)

期間

日~

※基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。

※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。

レポート

2017年07月27日

ファンド通信『新光US-REIT オープン(愛称:ゼウス)』四半期レポート

2017年06月26日

ファンド通信『新光US-REIT オープン(愛称:ゼウス)』ゼウスの運用状況と米国REITの状況と魅力

2017年04月27日

ファンド通信『新光US-REIT オープン(愛称:ゼウス)』四半期レポート

新光 US-REIT オープン(愛称:ゼウス) Morningstar Award “Fund of the Year 2015”REIT型 部門 優秀ファンド賞受賞

Morningstar Award “Fund of the Year 2015”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2015年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。REIT型 部門は、2015年12月末において当該部門に属するファンド343本の中から選考されました。

US-REIT 3つの魅力

世界No.1のREIT市場時価総額は世界最大規模

世界のREIT市場の中でも、米国は50年以上の歴史があり、第2位の日本や、豪州などを大きく上回る世界最大規模のREIT市場となっています。

主要国のREIT市場*1比較

米国がREIT市場の時価総額の60%超を占めています。

世界でREIT市場が開設されている主な国・地域*2

世界でREIT市場が開設されている主な国・地域

※2017年3月末時点

*1:S&PグローバルREITインデックス採用銘柄の上位構成国・地域の時価総額(米ドルベース)であり、各国・地域のREIT市場全体の時価総額とは異なります。

*2:S&PグローバルREITインデックスの主な構成国・地域を記載しています。

※S&PグローバルREITインデックスは、S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社が算出・公表する世界のREIT市場の動向を表すREIT指数です。世界のREIT市場のイメージを捉えるために使用しており、同指数は「新光 US−REIT オープン」のベンチマークおよび運用上の参考指標ではありません。

出所:S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社のデータをもとにアセットマネジメントOne作成

※上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

成長性不動産賃貸料収入の安定性 / 開発事業などによる収益の成長性

US-REITの値動きに影響を与える不動産賃貸料収入は、経済成長に沿った安定的な成長が期待できます
過去を振り返ってみると、US-REITの価格変動による損益は、金融危機の影響を受けて大きく下げた局面などを除いて概ね良好に推移しており、加えて安定的な配当収益が得られています

US−REITと経済成長率の推移

US−REITと経済成長率の推移

※期間:FTSE NAREIT All Equity REITs インデックスとS&P500(配当込み)は2000年1月末~2016年12月末(月次)(2000年1月末を100として指数化)
米国実質GDP成長率は2000年第1四半期~2016年第4四半期(前期比年率換算)

出所:ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

US−REITの年間収益率の内訳の推移

US−REITの年間収益率の内訳の推移

※期間:1990年~2017年(年次。ただし、2017年は3月まで。)

出所:NAREITのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

米国経済の回復に伴い、各セクターの稼働率は、概ね高位水準にあります。また、US-REITでは、新たな不動産の取得や合併など、資産規模の拡大による成長も期待できます。資産規模の拡大には資金調達がポイントとなりますが、2009年以降、堅調なUS-REIT市場や低金利という追い風もあり、資金調達環境は良好に推移しています。

セクター別稼働率の推移

セクター別稼働率の推移

※期間:2000年第1四半期~2016年第4四半期(四半期ベース)

※上記グラフの業種分類は、NCREIF(全米不動産投資受託者協議会)のセクターによる分類に基づいています。

出所:NCREIFのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

US−REITと資金調達動向の推移

US−REITと資金調達動向の推移

※期間:2000年~2017年(年次。ただし、2017年は3月まで。)

出所:NAREITのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

※上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

好配当利回り保有する不動産などの賃貸料収入などに基づいて分配

US-REITは、保有する不動産の賃貸料収入や売買益から、不動産の運営に必要な経費などを差し引いた利益のほとんどを配当金として投資家に支払います。
そのため、US-REITの配当利回りは比較的高い水準で推移し、概ね米国国債利回りを上回っています

US−REITの配当利回りの推移

US−REITの配当利回りの推移

※期間:2000年1月末~2017年3月末(月次)

※REITの収益は不動産市況や経済環境など様々な要因から影響を受けますので、リスクを無視して安全性の高い国債の利回りとREITの配当利回りを単純に比較することはできません。

※FTSE NAREIT All Equity REITs インデックス配当利回りは、参考指標のものです。配当利回りは、投資対象資産の特性を理解していただくために表示しており、当ファンドへの投資で得られる「期待利回り」を示すものではありません。

出所:ブルームバーグ、NAREITのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

「新光 US-REIT オープン」は、参考指標として『FTSE NAREIT All Equity REITs インデックス』を使用します。同指数は、FTSE International Limited(以下「FTSE」といいます。)が算出・公表する米国の代表的なREIT株価指数であり、プライス・リターン(価格収益)とインカム・リターン(配当収益)の総合収益指数です。1971年12月末を100として計算されています。なお、同インデックスは「新光 US−REIT オープン」のベンチマークではありません。
FTSE®は、London Stock Exchange PlcおよびThe Financial Times Limitedの登録商標であり、許諾のもとにFTSEにより使用されます。FTSE NAREIT All Equity REITs インデックスにおける全ての権利はFTSEに帰属します。FTSEは、FTSE NAREIT All Equity REITs インデックスまたはその基となるデータにおけるあらゆる誤謬または欠落に関して一切の責任を負いません。

※上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

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ファンドの特色

  1. 主として米国の取引所上場および店頭市場登録の不動産投資信託証券(以下「US-REIT」といいます。)に分散投資を行い、市場平均よりも高い水準の配当収益の確保と長期的な値上がり益の獲得を目指した運用を行います。
  2. US-REITの運用にあたっては、インベスコ・アドバイザーズ・インクに運用の指図に関する権限を委託します。
  3. 原則として、毎月5日(休業日の場合は翌営業日。)の決算時に、収益の分配を行います。

※運用状況により分配金額は変動します。また、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。

ファンドの主な投資リスク

当ファンドは、主としてUSーREITを投資対象としています。組み入れたUSーREITの値動き、為替相場の変動などの影響により基準価額が変動しますので、これにより投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。これらの運用による損益は、すべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、当ファンドは元本が保証されているものではありません。なお、投資信託は預貯金とは異なります。当ファンドの基準価額の変動要因となる主な投資リスクは次のとおりです。

  1. 不動産投資信託の保有不動産への評価
  2. USーREITの配当利回り水準に対する評価
  3. 不動産投資信託の企業体としての評価
  4. 取引所における取引の需給関係による価格変動リスク
  5. 取引所における取引量が減少または無くなることによる流動性リスク
  6. 為替変動リスク
  7. カントリーリスク

※基準価額の変動要因(投資リスク)は、上記に限定されるものではありません。詳細は、投資信託説明書(交付目論見書)にてご確認ください。

収益分配金に関する留意事項

  1. 投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。
  2. 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  3. 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないし全部が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みメモ

購入単位 (当初元本1口=1円)
購入単位は販売会社またはお申込コースにより異なります。
お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」の2コースがあります。ただし、販売会社によってはどちらか一方のみの取り扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社またはアセットマネジメントOneにお問い合わせください。
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
申込締切時間

原則として営業日の午後3時までとし、当該締切時間を過ぎた場合の申込受付日は翌営業日となります。

※申込締切時間は販売会社によって異なる場合があります。

換金制限 投資信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。
購入・換金申込不可日 以下に定める日には、購入・換金のお申し込みの受付を行いません。
  • ニューヨーク証券取引所の休業日
  • ニューヨークの銀行の休業日
購入・換金申込受付の中止及び取消し 金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申し込みの受付を中止することおよびすでに受け付けた購入・換金のお申し込みを取り消す場合があります。
信託期間 2024年9月30日まで(2004年9月30日設定)
繰上償還 受益権の総口数が30億口を下回ることとなった場合などには、繰上償還することがあります。
決算日 毎月5日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配

年12回の決算時に、収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

※「分配金再投資コース」を選択された場合の分配金(税引後)は自動的に無手数料で全額再投資されます。

課税関係

収益分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して所定の税率により課税されます。当ファンドは、課税上、株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「愛称:NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「愛称:ジュニアNISA(ジュニアニーサ)」の適用対象です。詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

※税法が改正された場合などには、課税上の取り扱いが変更になる場合があります。

ファンドの費用

お客さまが直接的に負担する費用

購入時 購入時手数料 3.24%(税抜3.0%)を上限として、販売会社がそれぞれ独自に定める手数料率を購入申込受付日の翌営業日の基準価額に乗じて得た額となります。詳しくは販売会社またはアセットマネジメントOneにお問い合わせください。
換金時 信託財産留保額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額に対し0.1%を乗じて得た額を換金時にご負担いただきます。

お客さまが信託財産で間接的に負担する費用

保有期間中 運用管理費用
(信託報酬)
日々のファンドの純資産総額に年率1.6524%(税抜1.53%)を乗じて得た額とします。

※当ファンドが投資対象とする米国の上場・店頭登録されている不動産投資信託証券(US-REIT)については、市場の需給により価格が形成されるため、その費用を表示することができません。

その他の費用・
手数料
監査法人に支払うファンドの監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用などを、その都度(監査報酬は日々)、投資信託財産が負担します。
「その他の費用・手数料」については、定率でないもの、定時に見直されるもの、売買条件などに応じて異なるものなどがあるため、当該費用および合計額などを表示することができません。

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