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| 当ファンドのリスクおよび費用について |
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| 主な投資リスク | ||||
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| 為替変動リスク | 金利変動リスク | 信用リスク | ||
| 流動性リスク | カントリーリスク | |||
| ※基準価額の変動要因（投資リスク）は上記に限定されるものではありません。 |
| ファミリー・ファンド方式で運用します。 | |||||
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| リスクについての詳細はこちらをご覧ください |
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| 主な費用 | ||||||||||||||||||||||||||||
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| 『海外国債ファンド』の特色 |
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| ■ | 当ファンドの運用は「ファミリーファンド方式」で行います。 |
| ■ | 「シティグループ世界国債インデックス（除く日本、7〜10年、円ベース）※」をベンチマークとして、インデックスを上回る投資成果を目指す運用を行います。 |
| ■ | 主要投資対象は、海外国債マザーファンドならびにシティグループ世界国債インデックスに含まれる国（日本を除く）に所在する政府、政府関係機関、国際機関、法人およびその他事業体が発行する当該インデックスに含まれる通貨建ての国債、政府機関債、国際機関債、短期金融商品とします。 |
| ■ | 公社債の実質組入比率については原則として高位を保ちますが、投資環境が大きく変動するような場合、このような運用ができないことがあります。 |
| ■ | 外貨建資産については為替ヘッジを行いません。 |
| ※ | 日本を除く世界主要国（2011年11月末、22ヵ国）の国債の総合投資利回りを、各市場の時価総額で加重平均して指数化したもので、シティグループ・グローバル・マーケッツ・インクが開発した指数です。同指数は、公表しているシティグループ・グローバル・マーケッツ・インクの知的財産です。同社は、各指数の算出、公表、利用など各指数に関する一切の権利を有しています。同社は、当ファンドの運用成績などに関する一切の責任を負いません。 |
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| ２．主要先進６ヵ国の高格付債券へ分散投資することで、さまざまなリスクの分散・抑制に努めます。 |
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| ■ | 特定の通貨や投資国に集中せず、分散して投資を行うことで、「為替変動リスク」、「金利変動リスク」、「信用リスク」などの抑制を図ります。 |
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| ３．原則として、毎月15日（休業日の場合は翌営業日。）の決算時に、収益の分配を行います。 |
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| ■ | 分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の利子・配当等収益と売買益（評価益を含みます。）などの全額とします。 |
| ■ | 分配金額は、委託会社が基準価額水準や市況動向などを勘案して決定します。 ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。 |
| ※ | 運用状況により分配金額は変動します。 したがって、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。 |
| ◆収益分配金に関する留意事項 |
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| 当ページの図表はイメージ図であり、将来の運用成果や分配金を示唆あるいは保証するものではありません。 |
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| 投資対象国の金利水準と格付け |
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| ●投資対象地域の国債利回りは、日本と比べて相対的に高い水準にあります。（2011年11月末現在） |
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| 基準日：2011年11月末 出所：ブルームバーグのデータを基に新光投信作成 |
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| ●投資対象を先進主要６ヵ国に限定することで信用リスクを抑えます。 |
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| 格付けは自国通貨建長期格付け。基準日：2011年11月末 信用格付けは、国の財務状況の変化や投資環境の変化などにより、予告なく引き下げられる場合があります。 |
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| 出所：ブルームバーグのデータを基に新光投信作成 |
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| ポートフォリオの状況※1（2011年11月15日現在） |
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| ●単一国の債券や通貨に集中投資せず、分散投資します。 |
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| ・シティグループ世界国債インデックス（除く日本、7〜10年、円ベース）の対象国のうち、左記グラフでは当ファンドの投資対象国である6 ヵ国を100％として算出しています。 | |
| ※1 海外国債マザーファンドの比率であり、組入債券全体を100％とした比率です。なお、小数第2 位を四捨五入した数字で合計が100％とならない場合があります。 |
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| ●投資対象通貨の推移（ご参考） |
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| 当ファンドは為替ヘッジを行わないため、為替相場の動向により、基準価額は大きく変動することが考えられます。 一般的に、円安は基準価額にプラス（上昇）に作用し、円高になればマイナス（下落）に作用します。 |
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| 出所：ブルームバーグのデータを基に新光投信作成 |
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| 当ページのグラフは過去の実績を示したものであり、将来の動向や当ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するもの ではありません。 |
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| 当ファンドは、主として海外の公社債にマザーファンドを通じて、または直接投資します。投資対象とする公社債の値動きや信用状況の変化、為替相場の変動などの影響により基準価額は変動しますので、これにより投資元本を割り込み損失を被ることがあります。したがって、当ファンドは元本が保証されているものではありません。これらの運用による損益は受益者のみなさまに帰属します。 購入のお申し込みの際は、販売会社から投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受け取りになり、詳細をよくお読みいただき、投資に関してはご自身でご判断ください。また、あらかじめ交付される契約締結前交付書面など（目論見書補完書面を含む）の内容をよくお読みください。 投資信託は、預貯金・金融債ではありません。また元本の保証はありません。投資信託は、預金保険制度の対象ではありません。投資信託は、保険契約者保護制度の対象ではありません。登録金融機関は、投資者保護基金には加入していません。投資信託の設定・運用は投資信託委託会社が行います。当資料は新光投信が作成した資料です。信頼できると考えられるデータなどに基づき作成していますが、その内容の正確性・完全性を保証するものではありません。予告なく当資料の内容を変更する場合があります。 |
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